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レセコンデータは宝の山

レセコンデータは宝の山

レセコンデータ(医事データ)の活用について

現在、大部分の病医院においてレセプトコンピュータ(レセコン)が導入されているものと思います。さて、このレセコンの主たる利用目的はもちろん診療報酬の請求業務ですが、実はもうひとつ、経営分析資料としても大いに活用することができます。それはレセコンから出力される医事データを分析して経営に活かしていくことです。これは新たに設備投資や事務負担が増えるわけではなく、また特別な費用も不要で毎月出力されるデータを使って医業経営に役立てていこうとするものです。

昨年の診療報酬は10年ぶりのプラス改定になりましたが、それ以前の改定ではマイナス改定が続き、医療機関の経営に大きな打撃を与えました。また、昨年の診療報酬改定は入院と外来の改定率が初めて区分され、「入院+3.03%」、「外来+0.31%」と入院に手厚い改定となり、外来のみの診療所には厳しい内容となりました。

日本の発展を支えた人口数は減少時代に入り、過去のような経済成長が望めない状況下でも、国民の高齢化や医療技術の進歩により国民医療費は増え続けています。一見すると医療費の伸びは医療を提供する側にとってプラスになると考えられますが、一般診療所は平成に入ってからは、毎年約100軒のペースで増加し、医療施設間の競争は大変きびしいものとなっています。また2年に一度の診療報酬の改訂においても上記のように政策的な誘導が行われ、対応している医療機関とそうでない医療機関では経営面では大きな差がでてきています。例えば、今回新設された「明細書発行体制等加算」や「地域医療貢献加算」の算定が出来る一般診療所はプラス改定、出来なければマイナス改定になります。

このような環境下で、レセコンから出力される医事データの活用は時間も費用もかけずに現状把握ができ、そして増患、増収対策に役立てることができます。レセコンから出力される医事データは多岐にわたりますが、経営分析に利用する主なデータは住所・年齢・性別・実患者数・延患者数・初診患者数・初来院患者数・診療行為別集計などです。

■ 現状の把握と分析

  • ・男女比率
  • ・年齢構成
  • ・来院患者数推移
  • ・新患・再診数推移
  • ・来院患者エリア分布
  • ・患者一人当たり収益

■ 増患、増収対策

  • ・男女比率から・・・院内インテリア、雑誌種類等の選別
  • ・年齢構成から・・・診療時間・休診日の見直し、新たな医学機器の導入検討
  • ・来院患者エリア分布から・・・広告の見直し、検討

具体的な対策の一つとして、診療所所在地の人口構成と自院の来院患者構成を年齢別で比較します。例えば、その地域の中高齢者人口割合に比べ、自院の中高年者の来院割合が低ければ、中高齢者層が来院しにくい状況はないかを検討し、院内勉強会、地域の健康講座など地域への積極的な認知活動を通して集患対策を立てていきます。また、新規開業の場合、導入が一般的になりつつある予約システムは、パソコン、携帯電話が普及している現在、「待ちたくない」患者層には大きな来院動機につながるものと思われます。

来院患者エリア分布は医事データの住所から作成できます。これはどの地域からどれだけの来院数があるのかを把握し、広告の範囲や手段の見直し、競合施設の認識、院内設備の見直しなど、増患対策の参考資料として活用できます。具体的には自院の実質的な診療圏を把握して、ターゲットとなるエリアを明確にします。その上で重点地域への広告掲示、広告媒体の選定などを行い、効率的な資金の投下を行うことで増患対策に繋げます。また、来院患者の年齢別、性別構成により、キッズスペースの設置、書籍類の選択など、患者さんに合ったアメニティの提供を行います。これらの資料は一般的には会計事務所や医療機器メーカーといった外部のサポートを受けて作成します。こうした分析は出来れば毎年、少なくても数年に1回、定期的に行うことで患者さんの動態がよくわかり、変化を迅速に把握し、その対応もできます。

来院患者数推移や診療行為別集計などは医事データを毎月、院内でパソコンソフトに入力するだけで簡単に集計でき、それを時系列で比較することにより、自院の傾向を把握し、対策立てるのに活用できます。また、会計データと医事データをリンクさせることで、増収、減収の原因が明確にできます。例えば外来収入は次の算式で表せます。

外来収益=患者1人1日当たり収益×延患者数(実患者数×平均通院回数)

毎月の売上金額は会計で分かりますし、あとは実患者数と延患者数さえ分かれば売上が増えた、又は減ったのは「患者1人1日当たり収益」か「実患者数」か「通院回数」のどこが原因だったのか把握できます。原因の明確にすることで、現状が把握でき、そして対策を打つ。これは検査をして病気の原因をみつけそれに対して治療することと同じです。

医療機関を取り巻く環境は今後、益々厳しくなり、医療機関間の格差は拡がるものと思われます。変化に対応し、また積極的にその変化を取り込んで、地域から必要とされる医療機関になるために一度、レセコンから出力される医事データの活用をご検討されてはいかがでしょうか。

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